第60回例会報告:武田薬品工業「Global One Takedaに向けたビジネスの変革を支えるIS/ITの変革とディジタル

第60回例会報告

 

創業 1781 年の歴史ある企業で、全てのことにおいて患者さんを中心に考える企業文化の中から、ビジネスをサ ポートする IT の取り組みを講演頂いた。

 

https://bsia.or.jp/corporate/第60回例会報告/

第59回例会報告:LIXIL「LIXILのグローバルIT戦略」

第59回例会報告

 

日本は経営者をプロとして契約する時代に突入した。プロの CIO として先駆者的な契約を された小和瀬様をお迎えし、業界の異なる花王から LIXIL に移られて、どのようなビジョ ンを掲げて日々の活動をされているのかを具体的にお話して頂いた。

 

https://bsia.or.jp/corporate/第59回例会報告/

新たな電車広告? 中吊り広告はデジタルサイネージへ

山手線の中吊り広告からデジタルサイネージへの変革が加速している。

密閉された空間において広告を見る確率は非常に高い。このメリットを活用する上でデジタル変革はとても有効である。

2020までには山手線の全車両をデジタルサイネージへと変える方針である。

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ニコン、最終赤字90億円に拡大 17年3月期

日本の大企業も大きな変革に迫られている。カメラの老舗メーカーの『ニコン』である。

デジタルの大きな波に飲み込まれるのか、それとも波を味方にしてうまく乗ることが出来るのかが問われる時に来ている。また、デジタル変革を導く存在が不可欠な時代に突入したとも言える。

経営者の存在価値が最も問われる瞬間である。

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生まれ変わるGE、成果を売る企業へーー「FastWorks」と本気の変革の実態

GEは本気で変わるための施策をトップのジェフイメルト自らシリコンバレーの若い経営者から学び、独自の働き方を作り出した。それが『FastWorks』である。

大企業だから大きな舵取りをして軌道修正に時間が掛かる。あるいは変えることは不可能ということはありえない。

経営者トップの思いがどれだけ有り、実行に移すことが出来るか。最も重要な部分であると感じる。

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本年度のユニリタ研究会 研究活動 研究テーマ

東日本地区 情報活用研究部会

 

本年度は以下の10テーマを1年間研究しています。

 

1.これからのIT

2.ビジネスに貢献するIT

3.ITが支えるデジタルマーケティング

4.グローバルボーダレス時代のシステム連携基盤

5.企業の業務分析

6.機械学習入門、企業が活用できる機械学習とは

7.企業におけるIoTの可能性を探る

8.最新セキュリティ動向

9.業務変化に強い開発手法

10.クラウドネイティブ世代が提言するクラウドを使った動画活用コラボレーション

 

詳細情報は以下をご覧ください。

 

平成28年度研究テーマおよび研究内容一覧

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第55回例会報告:早稲田大学・井上達彦教授「模倣の経営学~偉大なる会社はマネから生まれる~」

第55回例会報告

 

今回の例会は講演者がひたすら話す形とは異なり、参加者を巻き込んで進めるワークショップスタイルで実施された。最初にアイスブレイクとして席が隣り合った2人で互いの似顔絵を30秒で描く。目的として、短期間で観察を行い、特徴を捉えることであった。互いに似顔絵を真剣に描いて見せ合う時には、笑顔がこぼれて各テーブルで賑やかな会話で溢れた。アイスブレイクにより個人間、講演者と参加者の距離感が一気に縮まり、いつもの様子とは異なり和やかな雰囲気で例会を開始することになった。

 

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第54回例会報告:リゾートトラスト「システムイニシアティブを取り戻せ」

第54回例会報告

2015年の最後となる例会が新丸の内ビルディングにて開催された。かつてから講演依頼を行い続けてようやくの思いで実現したのは、リゾードトラスト株式会社の立花氏による講演である。テーマは「システムイニシアティブを取り戻せ」~システムイニシアティブを失ったIT部門がイニシアティブを取り戻す方法~について語って頂いた。

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ユニリタユーザ会 シンポジウム

毎年滋賀県大津市の大津プリンスホテルで実施していましたが、今年は福岡県にて開催します。詳細はこちらをご覧ください。

 

http://www.uniritauser.jp/34symposium/index.html

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CDO(チーフ・デジタル・オフィサー)とは

2013年くらいから欧米諸国では役職としてCDO(チーフ・デジタル・オフィサー)を新たに設置する動きが始まった。CDOとはどんなことを行うポストなのだろうか。一番の目的は企業そのものをアナログからデジタルへ向けた大変革を行うことである。一般的に役職を与えられても縦割り組織構造により自部門、自事業部門内でしか動くことができないのが現状ではないだろうか。しかしながら、CDOは部門、事業部門の枠を超えて企業全体の視点から活動することが求められている。理由は明確だ。それは、特定部門だけをデジタル化しても会社全体の効果としては大きいものではないからである。そのために、全社的な活動としてCDOの役割が重要なものとなる。

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